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磁性流体発電

◆次世代新エネルギー開発に関する報告

3.11以後、新エネルギーの開発要望は緊急課題となっている。
我々は、1999年から新エネルギーの研究開発に取りかかり、2005年7月に「磁性流体発電に関する特許」を申請し、2012年3月28日特許第4904528号を取得した。
 磁性流体発電のエネルギーは、磁性流体にマイクロ波を照射し磁性流体が「超流体」状態になったときに、大きなエネルギー転換が可能である。
これまで、マイクロ波磁性流体エネルギーに関する学会発表は、日本では、JEMEA(電磁波エネルギー学会)で、米国では、2012年7月に、GCMEA(国際電磁波エネルギー学会)で発表したが、これらの学会において関心が少なく、大きな反響として取り上げらなかった。
 磁性流体にマイクロ波を照射し生じる「超流体現象」そのものが理解されないことに課題が残されていた。

タイトルは「混相磁性流体におけるマイクロ波超流体現象の確認」
磁性流体にマイクロ波を照射し、生じる超流体現象を「マイクロ波超流体」と命名した。
 約1年間にわたり、新たなデータの収集の必要性、論文の訂正などの指導を受け、2015年3月31日、論文採択に関する内定を受け、4月13日正式に受理された。
「マイクロ波超流体」の理論が1年以上の検証の結果、ヨーロッパの物理学会誌において始めて認められた。
EPJ-APに掲載しているタイトル名は「Observation of microwave superfiuid phenomena of multiple phase magnetic fluid」採択論文として、タイトルが掲載されている。
EPJ-APのHPに全文が掲載されるのは、5月20日過ぎで雑誌の出版は5月号が出版される予定である。

 掲載論文には、約10年間にわたり、応用物理学会誌に提出し理解が得られるための基礎研究を掲載されている。
主な研究内容は
 1.マイクロ波超流体が生じるための条件とその組成の内容
 2.常磁性体、反磁性体のミクロン微粒子の強磁性転換の方法とその理論的根拠
 3.マイクロ波超流体エネルギーの増幅と半導体顔料の光増感度の関係
 4.エネルギーの転換効率

「マイクロ波超流体」の特長は、従来の超流体と異なり(ヘリウムガスが絶対温度下で液体状になって始めて生じる現象)、常温常圧下において、マイクロ波を磁性流体に照射しマイクロ波の波長が磁性流体の金属微粒子の電子スピンが励起し、マイクロ波が吸収され、赤外線波長領域に波長転換し、磁性流体の金属微粒子の組成内部から生じるエネルギーである。
この領域の波長は、コントロールが容易く、危険性が極めて少ない。
 マイクロ波超流体を回転エネルギーとして活用する場合は、空気、蒸気や水よりも遙かにエネルギー密度の高いエネルギーとなり、発電エネルギーや駆動エネルギーに転換できる。回転運動は燃焼ではなく、磁力のエネルギーで、CO2の発生はなく、環境問題が生じない。同時に施設機器の費用コストが比較的安価である。
心臓部となるマイクロ波の発振器、マグネトロン発信器は既に家電メーカーによって大量に製造されている。日本は世界のマグネトロン生産量の約40%を占めている。
磁性流体の配合に必要な金属微粒子及び有機ポリフェノールも豊富に世界に存在する。
これらの要素は、次世代エネルギー開発に必要な条件、エネルギー価格が安く且つ安全であり、燃焼によるCO2の発生がなく得られ、エネルギーの消費に基づく地球環境への負荷、環境への課題を全て網羅している。
 18世紀末、蒸気機関が発明されエネルギー革命に大きく寄与したが、その後、エネルギー源の争奪が世界規模で広がり、大きな戦争の原因となっている。
21世紀の課題は、エネルギー源の争奪による紛争を回避することであり、世界のあらゆる地域で自由にエネルギーを「自己充足」出来るシステムの確立こそがその解決策である。
「マイクロ波超流体エネルギー」は化石燃料を必要とせず、設置場所を選ばす、エネルギー発生に伴うCO2の発生がなく、地球温暖化等の環境問題も回避でき、核に依存しない、量子エネルギーである。
使用するエネルギー源の組成も地球に豊富にある資源であり、且つ、必要とするエネルギーの質量に応じ供給できるシステム開発が可能である。

2015年5月25日前後にEPJ-APに全文掲載され、有料であるがネットで検索が可能である。

 

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