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磁性流体発電

◆省エネルギーシステムから増エネルギーシステムへの転換

-5%の省エネ研究よりもエネルギーを2倍、3倍に増幅させ活用する方法-

原子力発電所の再稼働が難しい中、省エネに関する研究は大変熱心であるが、省エネルギーには限界が見られる。必要エネルギーに対して数%の改善が限界であり、省エネルギー改善による経費の負担を考慮すると経済効果はプラスばかりではない。
過去の古典物理学の考え方では、エネルギーが増幅することはあり得ないとされてきた。それだけにエネルギーを増幅させる研究は日本中探しても存在していない。
再生エネルギー、グリーンエネルギー全ては環境負荷を最低限にするエネルギーの創生であるが、地球環境全てをトータルに見たエネルギーバランスは正負の判断が難しい。
 1.燃焼させるエネルギーはCO2の発生と資源の枯渇の課題がある。
 2.太陽光、風力、水力は場所の選択、時間の制限、設置環境の制約がある。
 3.原子力には安全管理と使い捨て燃料の再処理の課題がある。
 4.再生エネルギーは経済効果に課題がある。
 5.バイオマスエネルギーは経済バランスが取れない
 エネルギー問題の課題には、量子力学的エネルギーの捉え方以外には改善はあり得ない。
我々は、2012年1月20付けにおいて、
発明の名称 
「感温磁性流体のエネルギーを増幅させ、発電エネルギーに転換する方法」
によって、特許証書を入手した。
国際的特許法では、永久機関は特許にはならない、科学の常識外の表現を名称として入れることは禁じられている。
我々の研究は、古典的物理科学の常識を越えて量子力学的エネルギーとしてエネルギーの増幅を認められているのである。
省エネルギーに数億の予算を透過してもその経済効果には限界があり、無駄な経費である。今後は、増エネルギー研究に全ての研究費を投下すべきで、早い経済効果と環境問題の改善に結びつく、衰退一途の日本経済の活性化には最適な課題であるが、多くの企業は認識が低い。頭脳の硬直化したなかで企業の方針転換はあり得ない。
メガソーラの施設が話題となっているが、経済効果から見るとあまりにも馬鹿げている。エネルギーは、必用とする場所に必要量が公平に活用できるシステムの構築こそが求められているエネルギー開発である。燃焼させ一極に集中し配線による供給システムは初期エネルギーから消費までに60%~70%ロスがあり、そのロスコストは消費者の負担によって成り立っている。エネルギー源枯渇の現実から見ても抜本的解決を広く求められている。エネルギーコストが増加することはそれだけ国力の低下に結びつき、経済復興の足を引っ張る要因の一つである。

 

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