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環境問題と農作物

◆「儲かる農業論」

-金子勝、武田俊彦、著書 儲かる農業論の問題点-


中国人の社会的モラルの低さの一つに、食べ物を食い散らかす姿がある。
食堂のテーブル下、屋外の屋台の周辺は、喰い散らかされている程、その店舗が旨い店の目印とも言われる。産業構造においても喰い散らかすことに罪悪感はなく、人をも喰い散らかす雇用や製品が目立つ。

日本人は、喰い散らかすことは下品な人、品格の低い輩として一昔は、見下げられていた。
経済のグローバル化は、高収益を上げることが優先され、喰い散らかし産業であっても多くは見逃されてきた。ブラック企業が後を絶たず、今も横行している。
文化人であるはずの大学の教授ですら、喰い散らかしを推進される場面をたびたび見せつけられ、愕然とさせられてきた。
その最たる姿は原発である。
原発は、今更言うまでもなく、使用後の処理方法が全く存在していない、正に喰い散らかしであり、喰い散らかし後の後始末さえ出来ない代物である。
産業界、政界、そして原発を推進した学者の言い分は、喰い散らかしに言い逃れは出来ず、恥の象徴的な姿であるが、利権にぶら下がると恥の文化すら薄れている。

最近は、4度目の植物工場ブームであり、産業構造が低迷すると、必ず、施設園芸や植物工場の企業参入ブームが芽生え、多くの企業が参入し、数年後には必ず、失敗し、そのブームが終わる。繰り返されているがブームの年代に応じ、少しずつ内容が変わっている。最近はLEDによる照明による省エネをうたい文句にされているが、施設園芸では夏の冷房、冬の暖房の費用が大きな課題でその解決には至っていない。
一般的な青果物の生産では採算は難しい。
経済評論家、中でも、農業評論家がその後に評論することは、殆ど変わらず、規模の拡大と農業面積の集約化が出来ないことが原因と指摘する。
失敗の原因は、全く異なり、農業の技術レベルが伴わず、消費と整合する生産が出来なかったことで、経済的に見合わなかった事が主な原因である。
農業は他の産業界よりも遙かにクリエイティブで、且つ、難かし消費者と価格決定権が生産者ではない市場を相手にしている産業であることが、農業に参入する企業は、理解されていない。
参入する企業の多くは、青果物産業の素人の集まりで、農業を単純作業と勘違いをしている。

「儲かる農業」の書の中で大規模農業は成功しない。これは正しい指摘である。
但し小規模発電には課題が多い。施設投資と償却に見合うエネルギー効率が確立されていない。特に電気エネルギーは現在の太陽光発電の買い取り価格が継続出来るほど甘い産業ではない。
現在の産業界を見渡しても大規模生産で持続出来ている産業は限られており、最先端科学を持続できている企業のみ生き残っており、規模の拡大だけでは生き残れていない。
農業も全く同じである。
今更、規模を拡大し米国や中国、豪州と対抗しても規模と生産量に見合う価格で対抗することは不可能である。
日本の自然の大地は、規模を拡大しても維持できる圃場はなく、圃場を維持する自然環境に課題がある、雨量の多い日本では、畑作、水田共に規模には制約がある。
規模を拡大する前に基礎的土木工学から学び、雨量の処理において江戸時代の圃場整備の科学性について学ぶべきである。電気的エネルギーを使わず見事に均一に水量を管理している。
産業界の多くが、生き残りとして、労働賃金の安い他国での生産基地の転換を計るか、高付加価値品目やオンリーワン商品への転換であり、技術革新によって次への道を求めている、農業も同じように技術革新しなければ持続できない。
日本の農業政策の失敗は、栽培技術者を、育成する場を長年にわたり怠ってきた。
JA組織と自治体の方針は地域の環境に合った農業ではなく、画一的な農産物の育成であり、栽培の単純化によって収益を上げる指針を推進した。そのために技術者の育成を怠ってきたのである。
過去50年間、大学、試験場、JA組織とも農業の基礎的栽培指導技術の育成が成されていない。
30年前の施設園芸ではオランダの技術と遜色が無く、十分に対抗できる環境であったが、その後の技術的推進を怠った為に、現在では20年以上の遅れが目立つ。
消費者が求めている有機農業では、農業に対する指導書、教科書すら出来ないのはそのためである。
エネルギー政策も農業と大変類似している。
21世紀のエネルギーは、自然エネルギーではなく、量子エネルギーの研究でなければ、人口増から判断し、人々が活動に必要なエネルギーの原資が大きく不足する。
古典物理学の入力以上のエネルギーは存在しないとする科学の判断能力では、次代のエネルギーの研究には限界がある。
古典物理学のエネルギーから脱却しなければ、エネルギーの解決にはならない。
燃焼し得られるエネルギーには限界があり、太陽光、水力、風力、バイオマスなどでは人口増に対処できる長期的に且つ安定し、経済的課題をクリヤーするエネルギー源にはならない。
日本の量子エネルギーの研究は、多くが原子力、核融合に偏り、他の量子エネルギーは皆無に等しい。農業が農薬や化学肥料に偏った事例と瓜二つである。

21世紀は、「全てのエネルギーを自己充足させる」日本が指針として取るべき道である。
自己充足とは、個人、小さなグルーブ、各自治体、企業、そして国家である。
必要な規模に合わせた、エネルギーを常に確保でき、維持し、且つ持続できることが世界のエネルギー問題を解決できる道である。
 18世紀のエネルギー改革から始まり、世界の大きな大戦は、全てエネルギー確保が原因で生じており、日本が敗北した戦争もエネルギーが原因の一つである。その後大きな戦争は全てエネルギー問題が影響している。

国家の根幹であるはずの2つのエネルギーが共に大変類似した環境のまま放置され、立ち後れている。農業では、有機農業の指導者を育成する姿勢に欠けていた。
日本の農業は、一見すると非効率的農業に見える、小さな圃場、経済性を無視した栽培、
しかし、エネルギーの自己充足をベースにして見直すと、最も理に適った圃場に見える。
ドイツにはクラインガル、市民農園が多く、土日の休日は農業を楽しむ家族が多い。
兼業農家、サラリーマン農家、小面積で自己消費量に見合った農業のスタイルこそが21世紀の望ましい農業スタイルであることに気付かれている経済学者や評論家が存在していないことにこそ大きな問題がある。
大規模ではなく、個々の品目では、国際的競争に太刀打ちできないが、自己消費や周辺の人々との集団的栽培で一定量を安全に自己管理できる農業のスタイルこそが、日本では望ましい農業スタイルである。
農業は大きな利益を追求する必要はなく、如何にして持続するかが課題である。
農産物を国際競争に打ち勝ち輸出しようとする姿勢に無理があり、自己消費に見合った栽培方法を持続的に確立することにこそ意義がある。
8月の中頃から、30年前に手がけた上勝町(樹の葉を採取する彩り野菜で有名)、愛媛県の瀬戸内上島町、山口県の祝い島、兵庫県の養父町、京丹後市の久美浜、滋賀県の東近江市の奥永源寺、そして青森県三戸郡の新郷村へと足を運んだ、上勝町を除くと殆どが次への希望を捨てている。どの地域にも大きな可能性があるが、可能性を引き出す能力に欠けている。過疎とは「地域活性能力の限界」であり、活性化のテーマが存在していない。
儲からなくとも持続できる農業が望ましい農業スタイルである。
安部首相の地域活性はかけ声だけで、中身が存在していない。
工学的エネルギーでは、古典物理学によるエネルギー工学の発想には限界があり、量子エネルギーの研究が欠かせない、しかし、最先端科学であるエネルギー工学においても農業の現場と大変類似しており、量子エネルギーを学んだ人たちの多くが核エネルギー、核融合に特化し他の量子エネルギーの研究は皆無に等しい。
MITでは既に核融合研究所は存在していない。
次への量子エネルギーへの転換を実施している。

我々は、これまで、2つのエネルギーを常にテーマとしてきた。
工学的エネルギーは、磁性流体を利用しマイクロ波による量子エネルギーの開発である。
電子レンジの規模で可能な発電エネルギーの開発である。
平成10年この研究はNEDOの環境エネルギー分野で採択しその年の3月末に研究会そのものが立ち消えになった。分散型エネルギーに対して横やりが入り、テーマそのものが進まなくなった。
その後の日本のエネルギー開発の顛末は今更言うまでもないなく、惨めな結果を見ることになった。
研究はその後も細々とであるが続いており、次への段階へと進んでいる。
必要とする規模に応じた発電システムへの研究として、磁性流体によるマイクロ波超流体エネルギーである。
農業では有機農業を基礎にした自己消費農業の普及である。


 

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